投資信託を始めたい方のための投信ランキングに対する注意点を紹介します。
投資信託のランキングは、新聞や雑誌などで1か月や1年という短期の投資信託ランキングが掲載されますが、短期的な騰落率にこだわることは投資信託においては禁物です。それは、投資信託のランキングが常に変化するものだからです。
投資信託のランキングで5年前に上位半数に連続ランクされたファンドのうち、5年後の今も上位半数を維持している優秀なファンドは、10%しかないという統計もあるので、あまり目先の投資信託のランキングにこだわるのは危険です。
インターネットには、短期運用の運用成績ランキング、長期運用の運用成績ランキング、最も広く保有されているファンドのランキングなど、実にさまざまな投資信託ランキングがあります。
どのようなものでも、投資信託のランキングの見方としての注意点は、ランキングは、ある一定期間の騰落率をベースにしているので、このランキング評価が、必ずしもファンドの良し悪しとは直接つながっていないことに留意してください。
投資信託の基準価額というのは、投資信託を購入したり、売却(換金)するときに使われる値段のことです。株でいえば株価に当たり、投資信託の中に組み込んでいる株や債券の価格が上がれば、基準価格も上昇し、価格が下がれば、基準価格も下がります。
投資信託(ファンド)に組み入れている有価証券などを毎日時価評価し、利息・配当金等を加えて資産総額を算出します。そこから運用にかかるコストを差し引いて純資産総額を算出し、それを受益権口数で割ったものが基準価額です。これが投資信託の買付代金や解約による受取代金を算出するときの基礎になります。
基準価額は、郵便局も含めてほとんどの会社のものがサイト上に載っています。また、日本経済新聞の株価欄の近くにオープン基準価格という欄があり、ここで運用会社別に基準価額が記載されているので、こちらも確認してみてください。
不動産投資信託とは、投資家から集めた資金で不動産を所有し、管理・運営を行ない、そこから生じる賃料や売却益が投資家に配当される新しい投資信託の仕組みのことです。
これまでの投資信託では、投資対象が株式や債券などの有価証券と決められていましたが、日本では2000年11月に施行された改正投資信託法により、不動産等を運用対象とする投資信託が認められるようになりました。
不動産投資信託のメリットは、不動産の賃貸料が定期的な収入なので、短期間に大幅に変動しないため、投資家への分配金が比較的安定していることです。また、賃貸料などは、物価とともに値上がりする傾向にあるので、インフレに強いとも言われています。
不動産投資信託のデメリットは、金利上昇に弱いことです。これは、投資法人が不動産を購入するために借り入れを行うからです。現在の低金利では金利コストを低く抑えられますが、金利が上昇すると金利負担が大きくなります。
また、優良テナントがビルから退去したり、不景気でテナントが入らない、という事態もあり得ます。また、新しい商品であり、情報開示などもまだ十分とはいえないことも不動産投資信託の問題です。